フリーランスが無料 or 格安で健康診断を受ける方法

フリーランスだって健康診断を受けるべきです

会社員であれば、毎年自己負担ゼロで受けられた健康診断。会社に属していないフリーランスはそうもいきません。

「どこでどうやって健診を受ければいいのかわからない」「お金っていくらかかるの？」といった疑問を抱えつつ、日々の忙しさから受診を後回しにしているという方も多いのではないでしょうか？ 中には「フリーランスになってから1度も健康診断を受けていない」という方もいらっしゃるかもしれませんね。

お気持ちはわかりますが、フリーランスの場合、有給休暇も失業保険もありません。会社員以上に体調管理をしっかりやらなくては生活できなくなってしまう可能性すらあります。

働いていく以上、体は資本。フリーランスも会社員と同じように年1回の受診がオススメです。

そこで今回は、フリーランスの健康診断に関する諸々の疑問を解決したいと思います。受診方法はもちろん、「どれくらいお金がかかるの？」「健診でかかった費用は経費として計上できる？」「無料で受けられることもある？」といったお金に関する疑問にもお答えしていきますので、ぜひご一読ください。

フリーランスが健康診断を受診する4つの方法

市区町村の健康診断

多くの市区町村で、国民健康保険加入者をはじめとした「健診を受ける機会のない人」向けに健康診断を行っています。各自治体によって条件は違うのですが、無料で受けられる自治体も少なくありません。特に30代であれば無料という自治体が多いです。費用がかかったとしても、基本的には1000円以下と手ごろなので、気軽に受診できるのではないでしょうか。

ちなみに診査内容は、身体測定・腹囲測定・血圧測定・血液検査・尿検査・問診・心電図検査など。会社で受ける健康診断と遜色ない診査を受けることが可能です。

お申込み方法は電話やインターネットで受け付けている自治体がほとんど。ぜひ一度、お住まいの自治体のHPをご覧ください。

40歳～74歳向けの特定健診

生活習慣病の予防を目的として国が定めている健診です。国民健康保険に加入している40歳～74歳なら誰でも受けられます。自己負担額は無料という自治体がほとんどですが、中には住民税課税世帯には有料などと条件を設けているところもありますので、詳しくはお住まいの自治体に問い合わせてみてください。

診査内容は、身体測定・腹囲測定・血圧測定・血液検査・尿検査・問診・心電図検査・眼底検査・貧血検査などです。場所は、各自治体が定めている特定の医療機関で受けることが可能。事前予約が必要な医療機関もありますので、事前にかかりつけの医療機関もしくは役所に問い合わせてみてください。

保険組合指定の健康診断

会社を退職した後も何らかの保険組合に入っている方の場合は、その組合の健康診断を受診することができます。会社の健康診断と同じような基本健診の場合、費用は1500円～3000円程度。自治体が行っている健診よりも少し割高ですが、自分が加入している保険組合に連絡するだけなので一番お手軽な方法かもしれません。

近くの病院での健康診断

30歳未満の方、もしくは30代の健診を実施していない自治体にお住まいの方は、近くの病院もしくはかかりつけの医療機関に問い合わせてみてください。ほとんどの医療機関が有料で健診を行っています。医療機関によって異なりますが、自己負担額は数千円～1万円程度です。

また保険組合や自治体によっては補助金が出ることもありますので、一度調べてみてください。

健診だけじゃ不安！？ ちゃんと検査を受けたい場合は？

「正直、血液検査や問診くらいでは不安」という方は、人間ドックを受けるという方法も。費用は5万円～10万円とかさみますが、中には半日で終わるお手軽なコースを用意している医療機関もありますので、健康に少し不安がある方は受診することをオススメします。

また自治体によっては、ガン検診を実施しているところもあるのをご存知ですか？

40歳以上の方（過去数カ月で手術をしていない方といった条件あり）であれば胃がんや肺がん、大腸がん、前立腺がんといった罹患率が高いガンの検診を無料で受けられる自治体が多いのです。

また子宮がんや乳がんといった女性特有のガンは、特定の年齢において無料で受けられるという自治体がほとんど。さらに歯周病検査、肝炎といったガン以外の疾患についても検査を受けられる自治体もあります。ぜひ一度調べてみてください。

健診にかかった費用は、経費で計上できる？

残念なことに、できません。個人事業主の場合は、健康診断費用ならびに人間ドック費用を経費として計上できない決まりだそうです。

また予防医療については、所得税の医療費控除の対象にもならないため、費用は個人で負担すべきものと考えられています。

一方、どんなに小規模であっても法人化すれば、全社員の健康診断費用や人間ドック費用は福利厚生費として扱うことができ、経費として計上できるとのこと。長期的に考えると、医療の面では法人化したほうがオトクかもしれません。