実店舗での販売以外に販売経路を開拓したいなら、ECサイトの構築が選択肢のひとつとなります。ECサイトには実店舗にはないメリットが得られる一方、デメリットももちろん存在します。
自社の事業や商材に合ったECサイトの業態や種類を選ぶこと、デメリットへの対処法を知っておくことで、ECサイトのメリットを最大限に活かせます。
本記事ではECサイトの概要や種類、メリットとデメリット、デメリットへの対処法について解説します。これからECサイトの構築を検討している際には、ぜひ参考にしてください。

ECサイトの概要や種類を解説
ECサイトを構築するまえに知っておきたい、ECサイトの概要や種類について解説します。
ECサイトとは
ECサイトの「EC」は英語の「Electronic Commerce」の略で、日本語では「電子商取引」という意味があります。
ECサイトとは電子商取引を行うサイト、つまりインターネット上で販売や取引を行うサイトです。ECサイトのほか、Eコマースサイト、ネット通販サイトなどとも呼ばれています。
ECサイトのターゲットによる分類と事例
ECサイトは、サイトの販売形態やターゲットによって主に以下3つに分類されます。
- BtoB
- BtoC
- CtoC
それぞれの特徴や事例について紹介します。
BtoB
BtoB(Business to Business)は法人や会社、事業者同士が取引を行うECサイトです。すべての法人が制限なくECサイトとして利用できるオープン型のサイトもあれば、取引先同士や契約者同士でなければ利用できないクローズ型のサイトもあります。
クローズ型のBtoBECサイトでは、ECサイトにアクセスするために必要なIDやパスワードが事前に発行されます。
BtoBのECサイトには以下の事例があります。
運営会社 | サイトの特徴 | サイトURL |
ラクスル株式会社 | サービスや商品販売、活用事例の紹介あり | https://raksul.com/ |
株式会社MonotaRO(ものたろう) | カテゴリ別商品販売のほか、技術要素コラムあり | https://www.monotaro.com/ |
フーヅフリッジ株式会社(UCCグループ) | UCCグループ通販、自社・他社製品取り扱いあり | https://foodsfridge.jp/ |
ReValue(オークファン子会社) | オークション方式による仕入れを提供 | https://www.revalue.jp/ |
株式会社ニトムズ | ブランド紹介と商品販売を併用 | https://www.nitoms.com/ |
BtoC
BtoC(Business to Consumer)とは、法人や会社、事業者が一般消費者向けに取引や販売を行うECサイトです。一般的な企業や店舗、事業者の通販サイトはBtoCにあたります。
CtoC
CtoCは消費者同士が取引を行うサイトです。オークションサイトやフリマサイト、フリマアプリが該当します。
CtoCのECサイトには以下の事例があります。
運営会社 | サイトの特徴 | サイトURL |
株式会社メルカリ | おすすめ商品表示あり、アプリからかんたんに出品できる | https://jp.mercari.com/ |
ヤフー株式会社 | 取引進捗の確認や出品も可能 | https://auctions.yahoo.co.jp/ |
株式会社ジモティー | 画像とかんたんな説明のみのシンプルなデザイン | https://jmty.jp/ |
ECサイトの構築方法による種類と事例
ECサイトは構築方法によって「モール型EC」と「自社EC」に分かれます。モール型ECサイトと自社ECサイトをさらに特徴で分類すると、以下の6種類になります。
- テナント型モール
- マーケットプレイス型モール
- APS型自社ECサイト
- パッケージ型自社ECサイト
- オープンソース型自社ECサイト
- フルスクラッチ型自社ECサイト
それぞれの特徴を解説します。
テナント型モール
テナント型モールとは、ショッピングモールのように複数の店舗がひとつのECサイトに集まっているECサイトです。テナント型モールや出店型モールとも呼ばれます。
テナント型モールの代表例は以下の通りです。
- 楽天市場
- Yahoo!ショッピング
- PayPayモール
マーケットプレイス型モール
マーケットプレイス型モールは、モール型ECサイトのなかでも商品ごとに出品者として出店できるECサイトです。出品型モールとも呼ばれています。
マーケットプレイス型モールの代表例は「Amazon」です。
APS型自社ECサイト
APS型自社ECサイトとは、ECサイトのプラットフォームサービスを利用して構築されたECサイトです。ECカートサービスとも呼ばれています。
ECサイト運営に必要なサーバーや搭載機能はAPS側で用意されているため、ECサイト運営者側が開発や構築をする必要はありません。ECサイト運営者側は、ECサイトプラットフォームサービス側へ月々のプラン利用料を支払ったうえで、サーバーに用意されたECサイトのデザイン・機能を利用します。
代表的なECサイトプラットフォームサービスは以下の通りです。
- Shopify
- カラーミーショップ
- Make Shop
- BASE
- STORES
自社ECサイト
自社サーバー内にECサイトを構築し、運営されている自社ECサイトには構築方法によってパッケージ型、オープンソース型、フルスクラッチ型に分けられます。
構築方法 | 特徴 |
パッケージ型 | ECサイトのソフトウェアを購入し、インストールして構築する自社ECサイト |
オープンソース型 | WordPressなどのインターネット上で無料公開されているソフトウェアを導入して、構築された自社ECサイト |
フルスクラッチ型 | 既存のシステムを使わずECサイトすべてを開発し、構築した自社ECサイト |
ECサイトのメリット
ECサイトには、実店舗での販売にはないメリットが多くあります。ECサイトのメリット、さらにモール型、自社ECサイトそれぞれのメリットを解説します。
実店舗と比較したECサイトの6つのメリット
実店舗と比較した、ECサイトのメリットは以下の6つです。
- 時と場所を選ばず販売や取引の機会が得られる
- 運営コストが抑えられる
- 初期費用が少なく済む
- 在庫や人員の確保が不要
- マーケティングの手法が多々ある
- 非対面非接触による高いニーズ
それぞれのメリットについて解説します。
時と場所を選ばず販売や取引の機会が得られる
ECサイトは、インターネット上で24時間365日出店ができます。顧客も好きな時間に買い物や取引が可能です。
また、ECサイトの特性上、時間だけでなく販売場所も選びません。
例えば、来店に時間がかかる、来店するための交通機関が限られている店舗は、多くの集客が期待できないなど、距離による機会損失は多く発生します。場所を選ばず、顧客と物理的な距離が離れていてもつながれるECサイトは、日本国内はもちろん、海外の顧客もターゲットにできます。
運営コストが抑えられる
ECサイトは、実店舗ほど家賃や光熱費、電気代、水道代、人件費などのコストがかかりません。ECサイトの運営にも費用はかかりますが、実店舗よりもコストをおさえられるでしょう。
初期費用が少なく済む
ECサイトは実店舗よりも運営コストが低いことから、初期費用も実店舗より抑えられます。少ない資金でも経営できるだけでなく、運営のリスクも実店舗より低いので開業しやすいのもメリットです。
在庫や人員の確保が不要
ECサイトで取り扱う商材によっては、在庫を確保する必要がありません。予約やお取り置き、入荷時のお知らせ制度などを導入すれば、ECサイトでの売り切れによる機会損失も防げるでしょう。
実店舗よりも運営に必要なスタッフも少なくて済み、リモートによる在宅勤務も可能です。実店舗のように営業のために人員を確保する、シフトを決めるなどの必要もありません。人員不足の直接的な影響が実店舗よりも少なく済むのもメリットです。
例えば、実店舗ではお店に立つスタッフが休みになってしまい、代わりがいないので営業や開店ができない、というケースはあります。ECサイトなら、人員不足によって営業できない、というリスクも少ないでしょう。
デジタルマーケティングができる
ECサイトはSEO対策やSNSなどを活用したデジタルマーケティングが行えます。デジタルマーケティングには以下のメリットがあります。
- 多くの請求方法がある
- データの蓄積や分析ができる
デジタルマーケティングでは、SNSやメール、オウンドメディアなど顧客に対して多くの請求ができます。顧客の購入商品はもちろん、流入の経路や検索言語などのデータを分析することで、販路の拡大にもつなげられます。
デジタルマーケティングに加えて、実店舗のようにチラシを投函する、CMを流すなどの広告手法も併用可能です。実店舗よりもECサイトの方がマーケティング手法も豊富にあるために、コストや効果、顧客の属性に応じた最適な施策が選べます。
非対面非接触による高いニーズ
ECサイト市場はインターネットやスマートフォンの普及によって年々拡大し続けています。新型コロナウイルス感染症拡大の影響による外出自粛、非対面非接触ニーズの高まりによってECサイトの市場はさらに拡大しました。
経済産業庁の「令和2年度産業経済研究委託事業(電子商取引に関する市場調査)」によると、2020年BtoC-EC の市場規模及び各分野の伸長率は、前年比物販系分野で21.71%、デジタル系分野で14.9%の伸び率となっています。
なおサービス系分野では前年比36.05%のマイナスとなっていますが、これはサービス系ECサイトの大半を、新型コロナウイルスによる利用機会損失の影響を受けた旅行業が占めているためです。将来的な利益や事業拡大の面でも、ECサイトの運用は大きく期待できるでしょう。
モール型のECサイトの4つのメリット
モール型でECサイトを出店した際のメリットは以下の通りです。
- ECサイト出店のハードルが低い
- ネームバリューによる集客が見込める
- マーケティングがまかせられる
- 初期コストが安い
それぞれのメリットについて解説します。
ECサイト出店のハードルが低い
モール型のECサイトは、ECサイトを構築するための知識は不要で、誰でもかんたんにECサイトを出店できるのがメリットです。ECサイト運営者型がデジタルにうとくても、ECサイトを出店するハードルが低くなります。
ネームバリューによる集客が見込める
モール型のECサイトのなかには、Amazonや楽天、Yahooなど有名な企業が提供しているものもあります。モール側のネームバリューが高いため、最初から多くの集客が望めるでしょう。また「楽天ポイントが付与」「TポイントやPayPay支払い可能」など、モール側の提供しているサービスによる取引や販売機会も得られます。
マーケティングがまかせられる
自社ECでは、ECサイトのマーケティングを自社で行わなければいけません。モール型のECサイトは、モール側がマーケティングを行ってくれるために、宣伝広告への対応もそれほど求められません。
初期コストが安い
モール型ECサイトの開業コストは、オープンソース型やパッケージ型、フルスクラッチ型の自社ECよりも低く済みます。初期の費用が抑えられるため、開業資金が少なくてもECサイトを開業しやすいのもメリットです。
自社ECサイトの5つのメリット
自社ECサイトを構築した際のメリットは以下の5つです。
- オリジナリティが出せる
- マーケティング施策が選べる
- 顧客データが活かせる
- 重視したいポイントによって構築方法が選べる
- 利益率が高い
それぞれのメリットについて解説します。
オリジナリティが出せる
自社ECサイトはサイトのデザインや搭載したい機能など、デザインや機能を自由に選択できます。独自ドメイン(URL)も取得可能です。ECサイトにオリジナリティを出せるために、企業や商材のブランディングにも有効です。
自社ECサイトのみをアプリ化もできます。モール型ECサイトでは、アプリ化してもモール側の名前となります。自社ECサイトの機能をより便利にスマートフォン上で使えるようになるだけでなく、アプリ化によるブランディングも可能です。
マーケティング施策が選べる
自社ECサイトなら、以下のようなデジタルを駆使したマーケティングの施策も自由に行えます。
- デジタル広告
- SNS
- ブログ
- メルマガ
- LINE@
デジタル広告は、ECサイトを利用するユーザーの属性に合わせて広告運用ができます。SNSと連動して商品販売やブランディングも可能です。SNSやブログに購入ボタンを設置する、メルマガやLINE@を活用して新規顧客だけでなくリピーターを対象としたマーケティングも可能です。
顧客データが活かせる
顧客情報がモール側で管理・蓄積されるモール型ECサイトと違って、自社ECサイトでは商品の購入や取引のための顧客の住所・氏名・電話番号などの個人情報を入手できます。顧客情報をマーケティングに活かせるのも、自社ECサイトのメリットです。
重視したいポイントによって構築方法が選べる
自社ECサイトの構築方法は「ASP(Application Service Provider)」「フルスクラッチ」するなど、さまざまな選択肢があります。重視したいポイントやコストに応じて、好みの構築方法を選べます。
利益率が高い
モール型のECサイトでは、モール側にECサイトの売り上げに応じたマージンを支払わなければいけません。自社ECサイトは、APSのプラン料金やメンテナンス費用などはかかるものの、マージンは発生しません。商材の販売や取引による純利益が高くなるのもメリットのひとつです。
ECサイトのデメリット
ECサイトは多くのメリットがある一方、デメリットもあります。実店舗とECサイトの運用方法を比べたときのデメリットと、モール型、自社ECサイトそれぞれのデメリットを解説します。
実店舗と比較したECサイトの3つのデメリット
実店舗の運用方法と比較した、ECサイトのデメリットは以下の通りです。
- 購入側に商品やサービスのギャップやミスマッチが生じる可能性がある
- 配送によるコストと時間がかかる
- 競合が多い
それぞれのデメリットについて解説します。
購入側に商品やサービスのギャップやミスマッチが生じる可能性がある
ECサイトは、顧客が手にとって商品・サービスを確認できません。実際に手元に商品が届いてから「色や形状がイメージと違った」「サイズが合わない」などのギャップやミスマッチが生じる可能性があります。
返品や交換への対応のほか、クレーム発生の原因にもなってしまうこともあるでしょう。
配送によるコストと時間がかかる
音楽データを始めとするデジタル商材以外は、商材を購入側へ実物を配送する必要があります。ECサイトは配送によって送料が発生することと、購入者の手元に届くまでの時間がかかることがデメリットです。
また、送料に関するコストをECサイト運営者と顧客のいずれの負担になるかによっても、得られる利益に大きく影響します。購入した顧客の元に商品が届くまでのタイムラグを、できるだけ短くするための施策も求められます。
競合が多い
ECサイトには実店舗より販売ターゲットを広げられる、いつでもどこでも店舗運営ができるメリットがあります。ところが、インターネット上で運営されているECサイトすべてが同じ条件を持っています。同一・類似の商材を取り扱う場合は、競争相手が実店舗よりも多くなります。
モール型のECサイトのデメリット
モール型でECサイトを出店した際のデメリットは以下の通りです。
- 利益に対するマージンが発生する
- 自社ECよりもライバルがさらに多い
- ブランディングには不向き
- 顧客データが活用できない
それぞれのデメリットについて解説します。
利益に対するマージンが発生する
モール型のECサイトは、モール側へECサイトの利益に応じたマージンを支払う必要があります。売上が大きければ大きいほど、生じるマージンも大きくなります。
自社ECよりもライバルがさらに多い
Amazonや楽天のようなモール型のECサイトは、モール内を商品名で検索すると、同じ商品で複数の店舗や出店が検索結果として表示されます。
検索結果では、価格や送料の有無など複数のECサイトの条件が同時に表示されます。購入者側は検索結果をふまえて、どの店舗、出品から購入するかを選べます。モール型のECサイトでは、自社ECサイトのあるモールに購入者が流入しても、自社ECサイトからの購入が確約していないのがデメリットです。
モール型のECサイトは、自社ECサイトよりもさらにライバルが多くなります。
ブランディングには不向き
Amazonや楽天のようなモール型のECサイトで顧客に商品が販売できても、顧客は「Amazonで買った」「楽天で買った」と考えがちです。
そのため、自社商品の販売機会が多くても、自社や自社商品に対してのブランディングやファンの獲得は難しいです。
顧客データが活用できない
利用するモールによっては、顧客データはECサイト側ではなくモール側が管理します。ECサイト側が顧客データを入手できないため、モール型ECサイトでは顧客データによるマーケティングができません。
自社ECサイトの3つのデメリット
自社ECサイトを構築した際のデメリットは以下の4つです。
- 開発、構築、マーケティングへの知識が必要
- 成果が出るまで時間がかかる
- メンテナンスやトラブル対応も自社で行う
- 構築に時間やコストがかかる
それぞれのデメリットについて解説します。
開発、構築、マーケティングへの知識が必要
自社ECサイトはモール型よりも自由にデザインや機能などを設計できる分、サイト構築に関する知識が必要になります。つまり、ECサイト構築までのハードルがやや高いのがデメリットです。
また、ECサイトの運営もECサイトの自社主導で行っていくために、Webに関する経験・知見を持つ人材を確保しなければいけません。
成果が出るまで時間がかかる
ECサイトは、ECサイトの開発や構築、商材の決定、マーケティングと開店準備は実店舗と同じように必要になります。
自社ECサイトはインターネット上でさまざまなマーケティングの手法を取れますが、実際にマーケティングを行うためのSEOやSNS活用の知識が必要です。モール型ECサイトよりも、マーケティングの施策の実施や集客効果を得るまでに、さらに時間がかかります。
すでに有名企業やヒット商品を持つ企業の場合は、企業名や商品名によって検索エンジンから流入が期待できますが、知名度の低いECサイトではまずは顧客に見つけてもらうための施策が必要です。
モール型ECサイトはマーケティングをモール側が行うために、開店直後でもモール側のネームバリューによる流入が期待できます。自社ECサイトではマーケティングの施策をすべて自社で行う必要があるために、モール型よりも売上が軌道に乗るまで時間がかかりやすいのもデメリットです。
メンテナンスやトラブル対応も自社で行う
オープンソース型やフルスクラッチ型で構築された自社ECサイトは、メンテナンスやサーバートラブルなども自社で行わなければいけません。メンテナンスやサーバートラブル対応へのエンジニアの確保や依頼なども必要です。
構築に時間やコストがかかる
自社ECサイトは、モール型よりも初期費用や構築期間がかかるデメリットがあります。APS型やパッケージ型では、機能に応じた月額費用や初期費用が必要です。
ソフトウェア型はAPS型やパッケージ型よりも初期費用はかかりませんが、オープンソースからECサイトを構築する期間がかかります。フルスクラッチ型は費用も期間も莫大になるでしょう。
ECサイトのデメリットへの3つの対策方法
ECサイトのデメリットに適切に対処しておくことで、ECサイトのメリットを最大限発揮できます。
- 業務内容を把握しておく
- 商材やターゲットに合わせてECサイトの構築方法を考える
- モール型、自社ECサイト両方でECサイトを構築する
ここからはECサイトのデメリットへの3つの対策方法を紹介します。
業務内容を把握しておく
ECサイトの運営には大きく分けると「フロント業務」と「バックエンド業務」があります。ECサイトの運営に必要な業務を把握し、適切に対処をすることでクレーム対応やギャップの防止につなげましょう。
フロント業務とは商品の販売に関わる業務です。フロント業務の業務内容と必要なものを下記の表にまとめました。
フロント業務 | 業務詳細 | 必要となるもの |
ECサイトの作成やデザイン | ・WEBページの作成 ・ページの更新 ・デザインの変更 | ・HTMLの知識 ・CSSの知識 ・javascript、PHPなどプログラミング知識 |
集客のためのマーケティング | ・SEO対策 ・広告運用 など | ・Webマーケティングの知識 |
販促プロモーション | ・セールの企画 ・キャンペーンの企画 ・アンケートの実施 など | ・プロモーションの知識 |
オウンドメディアやSNSの運営 | ・ブログの運営 ・SNSの運営 | ・ライティングスキルなど |
バックエンド業務とは裏方の業務です。バックエンド業務の業務内容と必要なものを下記の表にまとめました。
バックエンド業務 | 業務詳細 | 必要となるもの |
商品の仕入れ | ・商品の買い付け ・値段の設定(プライシング) など | ・バイヤー業務の知識やスキル |
商品登録 | ・画像撮影 ・画像加工 ・品名登録 ・値段登録 ・説明文の登録 など | ・撮影スキル ・画像加工スキル ・ライティングスキル など |
発送・梱包 | ・商品の梱包 ・商品の発送 ・送料の設定 など | ・梱包や発送のスキル |
受注・カスタマー対応 | ・受注対応 ・入金確認 ・問い合わせ対応 ・クレーム対応 など | 対応窓口の設置 ・カスタマーセンター ・電話窓口 ・問い合わせ先メールアドレス ・チャットボット など |
ECサイトの業務内容に応じて必要な知識やスキルを知っておけば、デメリットの発生を抑えつつECサイトの運営ができます。
ECサイト運営者が必要な知識やスキルをすべて身に着けたり、業務をすべて行う必要はありません。マーケティング、商品の撮影や画像加工、Webページの作成やデザインなど、ECサイトの運用に必要な業務をフリーランスへ依頼することも可能です。
用途や目的に応じた業務をフリーランスへ依頼し、ECサイトの業務上の抜けを防げばデメリットもおさえられるでしょう。
商品やターゲットに合わせてECサイトの構築方法を考える
ECサイトで取り扱う商材やターゲットによって、適したECサイトの種類は異なります。自社の商材やターゲットに合ったECサイトの構築方法を選びましょう。
例えば、競合の多い商品をECサイトで取り扱うときは集客力の高いモール型、ニッチな商品を取り扱うときは自社EC型、自社の知名度が低いときはモール型、すでに企業や商品がブランディングができているときには自社EC型を選択しましょう。
モール型も、テナント型とマーケットプレイス型があります。自社ECを構築するときにも、ASP、パッケージ、オープンソース、フルスクラッチがあります。店舗が回転するスピードやコストを考えて、ふさわしいECプラットフォームを選びましょう。
自社ECを構築したいときにも、フリーランスの外注は可能です。例えば、自社サーバーがあるためできるだけコストを抑えて自社ECサイトを構築したい場合には、「ショッピングカート機能のみ追加してほしい」「サイトのデザインを構築してほしい」など、スポット的なECサイトの構築をフリーランスに依頼できます。
モール型、自社ECサイト両方でECサイトを構築する
ある程度の集客が望めるなら、モール型、自社ECサイト両方でECサイトを構築する方法もあります。モール型は自分で構築する、自社ECはフリーランスに外注することも可能です。
ECサイトの運営が軌道に乗ってきたら自社EC1本にしてもよいですし、より多くの集客を得るためにほかのモール型ECサイトを追加で構築する方法もあります。
ECサイトのメリットを最大限に活かすフリーランスを見つけよう
ECサイトの構築方法とECサイトのメリットとデメリット、さらにデメリットへの対策方法を解説しました。
ECサイトは、今後もニーズの向上や市場の拡大が期待されています。事業の拡大や利益向上にも有効なECサイトのメリットを最大限発揮するには、デメリットへの対策が必要です。
業務に必要なことやスキル、知識を知り、必要に応じてフリーランスへ依頼をするなどしてECサイトのデメリット対策を行いましょう。
