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13年間の新聞記者生活で精神的、肉体的な強さを養いました。突発的な事象に冷静かつ的確に対応し、スピードに加えて正確性と質、そして読者を重視した原稿を執筆。そうした姿勢と数々の企画・記事内容が社内外から評価され、最年少の34歳で本社報道デスクを任され、35歳で東京支社の編集部次長兼論説委員を拝命しました。
経済や政治分野、教育、生活福祉などの連載を企画・立案。取材では心を砕いて誠意を持って相手に接し、穏やかに優しく、時には気迫で押すなど、相手の息遣いを大切にした対応を身上としました。
世代を超えたコミュニケーション能力は最大の武器。東京支社勤務時代には、日本新聞協会の加盟社で組織するグループの一員として全国各紙の記者や営業担当者らとの連携を深めて人脈を拡大。海外取材では06年2月のトリノ冬季五輪をはじめ、中国、韓国、オーストラリアなどを経験しています。
また、マスコミの中枢で体得した経験と知識を企業などの「広報・PR」の分野で活かしたいと考え、平成19年8月から自治体や企業の広報戦略をサポートする制作会社に転職。企画立案とともに、クライアントに対する営業も行う企画営業部門のリーダーとして職務をこなし、地方の視点と首都圏の観点の両方を知るがゆえにできる柔軟で幅広い企画立案でスキルを上げました。
現在は、厚生労働省を所管する月刊誌の編集統括部長の職務をこなしています。