リスクを想定した業務マニュアルの作り方ひな形ダウンロード！

業務マニュアル制作者の為に、その制作に当たって役立つマニュアルのひな形を作りました。

企業に於いて、４０年近く商品企画に始まり設計、生産、営業、保守までの業務に携わり、身に付けたノウハウを凝縮させたマニュアル作りの為のフォーマットです。
リスクFMEA（危機管理手法）などNPO・福祉分野に展開できるように改版を重ねております。

このスキルを身に付けましたら業務のクオリティがあがります！

〇仕事の効率が良くなります。（時は金なり）
〇状況の予測もできます。（先手必勝）
〇業務の見える化が実現できます。（隠れた問題が見えてきます）
〇危機管理対応がスムース（やっつけ仕事ではなくルーチンワーク）
〇問題解決の手法が身に付きます。（真のリーダーが育ちます）

※内容につきましてお問い合わせはホームページにコンタクトを設けていますので、そちらからお願い申し上げます。
ご購入前・後に関わらず、お話しさせて頂きますので、ご気軽に連絡をお願い申し上げます。

※万が一、本マニュアル以外につきましてのご相談も分かる限り対応させて頂きます。

※おまけアリ！

そもそも会社で業務マニュアルなるものを作るきっかけになった内輪話や
体裁を作って、お客様の見透かされ『絵に描いた餅じゃないの？』って
突っ込まれた話や。。
深刻な状況になって八方ふさがりになり苦しい思いをしたなど
担当者ならでの葛藤なども共有できるかもしれません。

企業の品質を上げて社会的な信頼性をアップさせ顧客満足度をよくする。

＜差別化と売り上げに貢献するかも？＞
品質が上がる→顧客満足度が増す→評判を呼ぶ→売り上げが上がる
まさに、正のスパイラル！

＜リスクマネージメント＞
本マニュアルはリスクは発生するという前提で考えられ、リスクに対してどう対処するかを系統立ててマニュアル化したものです。

内容

0.仕事の考え方（社員教育用作った解説書）座学に使えます

1.業務（課題）進捗管理表フォーマット（文書版LINE?）

上司－部下間、自社－他社や行政間などの業務や各種プロジェクトの課題管理・進捗管理に使用します。
イントラネットやサーバーに置き、共有などして管理できます。
よくある『言った』『言わない』のトラブルなどを回避する役目も担います。

2.リスク管理対応型業務マニュアルフォーマット
​※是非！福祉の現場の特に世話人・生活支援員さん向けの実用的なマニュアルの作成に役立ててほしいと考えています。（一番重要な役割の世話人さん向けにアレンジしています）

一般的によくあります業務マニュアルは、手順などを文章で書かれている場合が多々あります。
しかし、標準的な手順は良しとして、時に『手順通り行かない』『不都合が生じた』際の対応について書かれていないケースがあります。
それではマニュアルとして役に立ちません。本フォーマットはリスク回避など想定した考え方を取り入れたマニュアル作成の為のひな形になります。企業向けをベースに福祉向けに応用した例で示しています。

​標準手順　メインルーチン　フロー
リスク発生　サブルーチン　要因リスト　対応フロー
リスクFMEA
チェックリスト
で構成され、解説付きです。

3.変化点管理シートフォーマット

問題が発生する要素の一つに、従来と『やり方を変えた』『人が変わった』『材料が変わった』など何処かに変化したところに起因することが多くあります。そこに着目して変化点管理という考え方があります。
本フォーマットは変化点管理シートになっています。
​
4.議事録フォーマット

議事録作成のフォーマットです。
​
5.スキルアップシートフォーマット

会社側必要としているスキルと個人の持っているスキルを数値化して見える化したもので、目標設定、人事評価の一つに加える事ができます。
​​
6.トラブル報告書フォーマット

問題が発生した際の解析に使います、５つ源流まで遡って『なぜ？なぜ？と問いかけ』真の原因を掴むための手法です。
​
7.アイデア提案フォーマット

各種の提案・アイデアを提出する際のフォーマットです。

8.業務プロセス管理表フォーマット
​
業務遂行の進捗管理、プロセス管理に利用します。
業務を各担当ごとに振り分けたり、計画と実績を明記したり、遂行状況を％化（何％完了）したり、本来のスぺジュール表としても利用できます。
一般的な業務の場合、大きな仕事、それを達成するための幾つかの作業、更にはその作業をする為の準備など、大まかに大中小分類に分けられます。その作業を総てが完了した時に、大きな仕事が完了します。
従って夫々の作業のプロセスを管理することで結果的に業務のスケジュールが見える化できます。
このプロセス管理表をサーバーに置き、共有化することで報告の省略（リアルタイム報告）、業務効率の改善も図られます。